担当:農学部・森林科学科・有賀 一広
1990年代からは地球温暖化対策として、2011年3月の東日本大震災以降はエネルギーの安定供給を目的として、太陽光、風力、地熱、中小水力、バイオマスなどの再生可能エネルギーの利用が促進されています。木質バイオマスについては、国土の68.5%を森林が占める日本においては資源量が豊富であること、そのエネルギー利用が長い間不振の続く林業・製材業を基盤とする中山間地域の活性化、ならびに間伐の遅れた人工林の手入れにより森林の公益的機能維持へ寄与することが期待されることから、特に中山間地域において木質バイオマスのエネルギー利用の取り組みが進められています。